こんにちは。
こんな記事がありました。
これ、アメリカにおける調査結果ですけどね。
世界的に新型コロナウイルスの患者数が減っていることに伴い、テレワークを見直すオフィス回帰の流れが注目されています。
そんな中で、ピッツバーグ大学研究チームは、アメリカ国内の企業を調査し、以下のように結論を出しました。
「（企業によるオフィス復帰命令は）従業員に対する支配を再確立し、従業員をスケープゴートとして責めるために使用している。オフィス復帰命令後の利益性や、株式市場評価における企業のパフォーマンスに大きな変化は見られない」
記事では、ピッツバーグ大学による調査結果以外にも、「テレワークが生産性に悪影響を与えることはない」というふたつの調査・研究を紹介しています。
もっとも、「テレワークorオフィス、どっちが良いの？」論争は、より長期的に論じられるべきでしょう。
例えば10年20年という長期スパンで見たときに、愛社精神や勤続年数（離職率）に対して、テレワークがどのような影響を与えるのかを調査・研究した論文は、まだほとんどありません。
「テレワークorオフィス、どっちが良いの？」論争について、より興味深い調査・研究があれば、秋元通信でもご紹介しましょう。
今回のメイン記事は、行動経済学を取り上げます。
サブ記事では、今号と次号の2回に分けて、2024年3月卒予定の大学生・大学院生の就職状況調査を取り上げます。
では、本編をご覧ください。
